前回、固定費の見直しで保険料が月4,500円から1,800円に下がった話を書きましたが、今回はその過程で調べた「一人暮らしに保険はそもそも必要なのか」という部分を、もう少し詳しく整理してみます。
「なんとなく親に勧められて入っている保険、このままでいいのかな」
という人に読んでほしい内容です。
「独身だから保険は不要」は半分正解で半分違う
保険というと、自分に何かあったときに家族の生活を支えるための死亡保障をイメージする人が多いと思います。
実際、一人暮らしで扶養している家族がいない場合、高額な死亡保障の優先度は低いというのは、多くの専門家も共通して言っていることでした。
ただし、それは「保険が全部不要」という意味ではありません。
私が見直しの中で気づいたのは、独身の一人暮らしこそ、むしろ気をつけたほうがいいリスクがあるということでした。
一人暮らしだからこそ気をつけたいリスク
長期間働けなくなったときの収入減
病気やケガで長期間働けなくなった場合、会社員であれば傷病手当金という制度で、給与の一部を一定期間受け取れる仕組みがあります。
ただし、これはあくまで給与の一部であり、満額が補填されるわけではありません。
一人暮らしの場合、実家に頼れる家族がいないケースも多く、収入が減った状態で家賃や生活費を払い続けることになります。
この「働けない期間の収入減」に備える就業不能保険は、家族がいる人よりもむしろ独身の一人暮らしにこそ必要性が高いという考え方があることを知り、自分にとって見直す価値がある部分だと感じました。
葬儀代など、家族に残る負担
「自分に何かあっても、家族の生活には困らないから死亡保障は不要」と思っていたのですが、葬儀代や遺品整理の費用は別の話だと知りました。
葬儀にかかる費用は平均で100万円を超えるとされるデータもあり、この部分は家族に経済的な負担として残る可能性があります。
大きな死亡保障までは不要でも、葬儀代程度をカバーできる少額の保険は検討の余地があると感じました。
まず知っておくべき「公的保障」の中身
保険を見直す前に、まず自分がすでにどんな公的保障を受けているのかを知ることが大切だと分かりました。
会社員として働いていると、給与から健康保険料や厚生年金保険料が天引きされていますが、これは単なる負担ではなく、次のような保障とセットになっています。
- 健康保険：医療費の自己負担が軽減される仕組みに加えて、1ヶ月の医療費が一定額を超えた場合に払い戻しを受けられる高額療養費制度がある
- 厚生年金：老後の年金だけでなく、障害を負ったときの障害年金や、万が一の際の遺族年金としての役割もある
こうした公的保障の内容を把握してから、「足りない部分を民間の保険で補う」という順番で考えると、無駄な保険料を払わずに済むと感じました。
私が実際に見直した保険の中身
学生時代に何となく加入していた医療保険を、無料の保険相談窓口でファイナンシャルプランナーに相談しながら見直しました。
結果として、次のような判断をしました。
- 高額な死亡保障は、扶養家族がいない今の段階では優先度を下げる
- 葬儀代程度をカバーできる少額の保障は残す
- 長期間働けなくなったときのリスクに備える保障は、保険料とのバランスを見ながら検討する
保険料は月4,500円から1,800円まで下がりましたが、「何も保障がない状態」にしたわけではなく、必要な部分だけを残す形にしたのがポイントです。
まとめ：一人暮らしの保険は「ゼロか全部か」で考えない
一人暮らしだからといって保険が完全に不要になるわけではなく、逆に「働けなくなったときの収入減」というリスクは、家族と同居している人より一人暮らしのほうが深刻になりやすい部分もあります。
大切なのは、まず自分がすでに持っている公的保障の内容を知ったうえで、足りない部分だけを無駄なく補うことだと感じました。
次回は、実際に無料の保険相談窓口を利用してみた流れについて書いていきます。
